妊婦禁忌のコロナ治療薬で注意喚起＜関連学会・厚労省＞

日本感染症学会、日本化学療法学会、日本産婦人科学会、日本医師会、日本薬剤師会の５団体は11月14日、妊婦に禁忌とされる新型コロナウイルス感染症の治療薬が、妊婦に処方・調剤されないよう、医療関係者に向け注意喚起の声明を発表した。声明では、問診や本人の申告、チェックリストによる確認でも禁忌の処方・調剤は完全に排除できないことに留意するとともに、患者への十分な説明と慎重な判断を求めている。また日本産婦人科学会、日本感染症学会、日本化学療法学会の３学会は、新型コロナの治療を受ける女性患者に対し、「妊娠の可能性につき、思い当たる節がある場合には内服を控えるように」と呼びかける合同声明文も公表した。また翌15日には厚生労働省が都道府県に対し、これら合同声明文を医療機関に周知するよう求める事務連絡を発出している。

→ 合同声明文・医療関係者向け・女性患者向け　→ 事務連絡【PDF】