ジェネリック供給不足の影響に関する調査結果を公表＜京都府保険医協会＞

京都府保険医協会は10月22日、メーカーの不祥事によるジェネリック医薬品の供給不足に関し、同会の代議員に対し9月に実施したアンケート結果の速報を公表した。全35件の回答のうち院内処方の医療機関（21件）の86.4％・18件が「納入がなくなった・減った医薬品がある」と回答。院外処方の医療機関（14件）では、94.1％・13件が「在庫がない、あるいは少ないため調剤できないなどと言われた医薬品がある」と答えた。この2つを合計した31件に供給不足の影響を尋ねたところ、「同効の他薬剤への切り替えに手間がかかる」が最多で71％・22件。以下、「先発医薬品になり、患者負担が増した」38.7％・12件、「休薬せざるを得なくなった」25.8％・8件と続いた。

→ 「ジェネリック医薬品の供給不足の影響について」結果速報