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2020年のがん診断件数、前年比で9.2％減 ＜日本対がん協会＞
日本対がん協会は11月4日、がん関連３学会（日本癌学会、日本鴈治療学会、日本臨床腫瘍学会）と共同で実施した、がん診療への新型コロナの影響に関する調査結果を公表した。調査は今年7～8月にかけて、国内486施設を対象に胃、大腸、肺、乳、子宮頸の診断数などのアンケートを実施、105施設から回答を得た。それによると、2020年のがん診断件数は８万660件で、2019年より8,154件・9.2％少なく、治療数（外科的・鏡視下的）も減ったことがわかった。がん別の診断数の減少幅は、胃がんが13.4％と最大で、大腸がん10.2％、乳がん8.2％、肺がん6.4％、子宮頸がん4.8％だった。同協会では、2019年と同じように検診や通院ができていれば発見できたがんが約９％あったと推測。また、がん診断の減少は早期が顕著であることから、進行期の発見の増加、治療や予後の悪化、将来的にはがん死亡率の増加する懸念を表明している。
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