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ペットの飼育は、介護費抑制に寄与<東京都健康長寿医療センター>

東京都健康長寿医療センターは2月3日、高齢のペット飼育者と非飼育者との間で、医療費に差はない一方、介護費は飼育者が約半額に抑制されているとする調査結果を公表した。同センターの研究チームは、埼玉県鳩山町の高齢者460人のデータを基に、既往歴や要介護認定者数には差のないペット飼育者と非飼育者との間の、2016年から17年にかけての医療費および介護保険サービス利用費の差異を調べた。ペット飼育者は全体の2割で、うち24.0%が犬と猫、42.7%が犬のみ、24.0%が猫のみ飼育だった。結果、調査時の月額医療費は、ペット飼育者が48,054円、非飼育者が42,260円であり、有意な差は見られなかった。一方、月額介護保険サービス利用費は、飼育者676円と非飼育者1,420 円であり、有意な差がみられたという。ペットを飼育している高齢者では、フレイルや自立喪失が発生するリスクが低いことは先行研究で明らかになっている。今回の結果について研究チームでは、「犬や猫の飼育は介護予防効果のみならず、介護費の抑制にも寄与することが示唆された。ペットを飼育することによる役割、責任感、活発で規則正しい生活の維持など、介護費に反映する可能性のある日常生活の自立・自律に関する多面的な要因が考えられる」としている。

プレスリリース