一覧
がんによる経済的損失、国内で年間2兆8,600億円＜国立がん研究センター＞
国立がん研究センターは8月2日、日本人におけるがんによる経済的損失などに関する研究結果を公開した。同センターの研究グループは、日本人における最新の人口寄与割合（PAF）のデータを用い、がんそのものによる経済的負担と予防可能なリスク要因に起因するがんの経済的負担を推計。その結果、がんによる総経済的負担は約2兆8,597億円（男性は約1兆4,946億円、女性は約1兆3,651億円）で、経済的負担は男女間で大きな差がないことがわかった。また、予防可能なリスク要因に起因するがんの経済的負担は約1兆240億円（男性は約6,738億円、女性は約3,502億円）で、男女ともに胃がんの経済的負担が最も高く（男性 約1,393億円、女性 約728億円）、次いで男性は肺がん（約1,276億円）、女性は子宮頸がん（約640億円）の順に高かった。予防可能なリスク要因別の経済的負担は、「感染」による経済的負担が最も高く約4,788億円で、がん種別ではヘリコバクター・ピロリ菌による胃がんが約2,110億円、ヒトパピローマウイルスによる子宮頸がんが約640億円と推計された。同センターでは「予防可能なリスク要因に対し適切な対策を実施し、がんを予防・管理することは、命を救うだけでなく、経済的負担の軽減にもつながる」としている。
→ トピックス
