日本の喫煙率、社会格差縮まらず　学歴と社会的地位が影響　＜東京大学など＞

東京大学らの研究グループは7月１日、日本における喫煙率の社会格差が縮小しておらず、むしろ拡大の傾向があるとする研究成果を発表した。男性についてみると、2016年の教育歴別喫煙率は、中卒者57.8％、高卒者43.9％、大卒者27.8％だった。職業階層別では、管理職・専門職が32.5%、非熟練労働者が47.1%。両者間の格差は14.6％で、2001年の11.9%から拡がった。同様の傾向は女性でも見られるという。
この結果について研究グループでは、「人口全体の喫煙率は低下しているものの喫煙率の社会格差は縮小していない（わずかに拡大している）」としている。

→ プレスリリース【PDF】＜東京大学＞